【30代女性の転職希望者必見】今おすすめできる職種とは？

コロナ禍の今、自分自身のキャリアや将来について見直す人が増えています。

なかでも30代の女性は、これまで積み重ねてきたキャリアの活かし方を考えたり、結婚や出産などのライフイベントの影響を受けて働き方を変えることもあるでしょう。

「資格もないから転職活動できるか心配」
「パートや契約社員ではなくて正社員で働きたい」
など、悩みがある方も少なくありません。

転職市場において、20代ではポテンシャル採用（未経験者でも熱意や人柄で採用）が積極的に行われていますが、30代では即戦力となるスキルや経験値を求められることも多いため、転職できるか不安に思われて当然です。

しかし、転職のハードルが上がりますが30代女性も正社員として転職成功している人がいるもの事実です。

そこで本記事では、30代の女性におすすめ職種について元人材業界社員が紹介していきます。効率よく転職活動を成功させるポイントも説明していますので、ぜひ参考にしてみてください。

30代女性におすすめする3つの職種

来客対応、電話応対、資料作成など単調な作業やルーティーンワークが多いですが、仕事の幅が広いためマルチタスク能力も求められます。コミュニケーション能力に自信があって、サポートするのが得意な人に向いているでしょう。

一般的に残業も少ないため、ワークライフバランスを重視した働き方を希望する人におすすめです。年代を問わず女性から人気な職種で、定着率も高い傾向にあります。そのため募集人数枠も少なく、応募者多数のため予定より早く募集を締め切ることもありますので、気になる求人を見つけたときには狙い目です。

通年で募集している企業も多く、未経験者でも内定獲得できる可能性が高い職種です。会社の利益に貢献する直接部門であり、第一線で活躍する人が多いでしょう。上記の一般事務と比較しても評価が数値化されやすく、成果次第では大幅な収入アップも見込めます。

仕事量は多いですが、仕事の進め方に関しては個人の裁量に任されているケースも多く、時間の融通がきくので自分らしく働けるでしょう。自分のペースで働きたい人や、しっかり稼ぎたい人、就職先の業界でキャリアアップしていきたいと考えている人におすすめです。

求職者に対して仕事（派遣先）の紹介や、転職の支援する仕事です。女性が活躍できる場面がいくつもあり、華やかなイメージもあります。若手社員よりも人生経験値が高い人のほうが言葉に説得力が増すので、30代女性におすすめ職種です。

残業や休日出勤もある働き方が多く、仕事中心の生活リズムになりますが、人生の分岐点に立ち会えるので、やりがいは十分にあります。目の前の人を幸せにしたいと思う人や、人に関わる仕事に携わりたいという人が向いているでしょう。

子育て中のママが正社員として転職するのは厳しいイメージがあるかもしれませんが、結論から言うと、なれます。ただし、誰でも無条件になれるわけではありません。

特に、正社員で時短勤務している人の多くは、もともとフルタイムで勤めていた会社で産休・育休取得後に復帰した方なので、転職先の希望として「正社員で時短勤務できる企業」と絞ってしまうと内定はかなり狭き門になってしまいます。

正社員として働くメリットはたくさんありますが、同時にデメリットもありますので、理想の働き方を実現するためにはどちらがいいか確認してみてください。

・安定した雇用と収入が得られる

長期にわたって働けて、安定した毎月の収入があります。勤め先によっては賞与もでるので家計への大きな影響ともなるでしょう。

・キャリアアップが可能

パート勤務では担当できないような責任感のある仕事を任せてもらえます。

・福利厚生、社会保障の充実

安心して働ける環境のなかで「働いていてよかった」という満足度に繋がります。

・子育ての息抜きになる

時短勤務でも平均約6時間勤務、フルタイムでは約8時間勤務となるので、お子様と離れている時間も長くなります。

・家事育児と仕事の両立が大変

子どもの体調不良などによって仕事を急に休まざるを得ない状況もあります。

・出費が増える

認可保育園に通われている場合、一般的に収入が多ければ多い人ほど保育料も高くなります。延長保育の利用などによって追加保育料が発生したり、多忙で自炊よりも外食が増えるなど、支出が増えてしまう要素がいくつもあります。

転職サイトは自分で求人情報を探しますが、転職エージェントではキャリアアドバイザーがマンツーマンで転職に関するあらゆるサポートしてくれます。

転職活動は想像以上に大変なことが多いので、プロの力に頼って自分の負担を減らし、効率良く有利に進めるには転職エージェントの利用がおすすめです。

エージェントの選定に関しては、転職軸も人によって異なるため、選び方に明確な基準はありません。各社それぞれ特徴があり、持っている強みも異なりますので、それらを理解したうえで、選定していくといいでしょう。